日本訪問看護人材紹介センターは、2009年より運営している「日本イベントナースセンター」や「日本ツアーナースセンター」をグループサービスとして提供し、訪問看護事業所に特化した人材（小児から高齢者、介護予防から高度医療まで、診療科の枠を超えて多様な地域住民のニーズに対応できる幅広い知識や経験のある人材）を紹介しております。

訪問看護とは病気や障害を持った方が住み慣れた地域やご家庭で、その人らしい療養生活が送れるように看護師などの医療関係者が自宅に訪問し医療ケアをおこなうサービスです。ご利用者の病気や障がいの状態に合わせて、健康状態の維持や回復に向けての支援をおこないます。
日本は、世界に類を見ない超高齢社会を迎えています。医療や介護が必要となっても住み慣れた地域で自分らしく暮らし続けるために、地域包括ケアシステム※（住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的・包括的に確保される体制）の早期構築への取り組みや重要性が増しています。地域包括ケアシステムを作り上げていくうえで、医療と介護は重要な役割を担い、その中でも訪問看護に対するニーズは年々高まっています。

利用者数が増えている一方で、訪問看護に携わる看護職の数はニーズと比較すると少ない状況にあります。
厚生労働省が公表した訪問看護事業所の看護職員需給見通し試算では、2025年までに13万人の看護職が必要とされていますが、現時点では、訪問看護に従事する看護職は必要数の半分程度であり、深刻な人手不足となっています。訪問看護での人材確保は急務であり、地域包括ケアシステムの実現には、看護師を必要とする訪問看護事業所がしっかりと看護師を確保できる仕組みが必要だと考え、訪問看護に特化した人材紹介サービスを提供することで各訪問看護の実態や実情に合わせた人材の紹介や、転職や求人を検討している看護師の方にもミスマッチが起きないように、求人を希望する訪問看護事業所と採用される看護師双方にとって満足度の高い転職・求人サービスを提供しています。

※地域包括ケアシステムは、おおむね30分以内に必要なサービスが提供される日常生活圏域（具体的には中学校区）を単位として想定

＜参考＞
（参考：令和2年衛生行政報告例（就業医療関係者の概況）｜厚生労働省）
（参考：訪問看護の現状とこれから2023年版｜日本訪問看護財団）